また新潮は今年に入って「日本の水道水が危ない！」という特集でPFAS汚染についても報じている。元ネタは発がん性リスクに警鐘を鳴らしている米国のリポートで、第2弾では「水道水だけではない！ 身の回りに潜む“発がん性物質”『PFAS』に気をつけろ」なる記事も掲載している。PFASとは1万種以上あるとされる有機フッ素化合物の総称で、発がん性リスクに加え、ホルモンの働きを妨げ免疫機能を低下させるおそれもあるのだという。
それにしても、これらの記事タイトルを見ていると、もはや日本の食品はヤバい添加物で汚染されまくっているかのような気すらしてきてしまうが、果たして本当にそうなのか。少なくとも現実を見る限り、これだけ多くの危険性が指摘されているにもかかわらず、紅麹問題のように特定の食品が事件化、社会問題化した気配はない。つまり、現時点で食品添加物の危険性を騒ぎ立てているのは一部のオヤジ週刊誌系メディアだけという状況なのだ。いったいこれはどういうことなのか。
食パンやランチパックも標的に
ここ最近で大きな反響を呼んだ特集記事と言えば『週刊ポスト』の「危ない食パン」シリーズだろう。ポストは翌号でも「知らないと危ない食パン 菓子パン 実名119商品 心筋梗塞リスク物質（トランス脂肪酸）『１包装ごとの含有量』ランキング」なる特集を組み、多くのパン製品が「危険である」と警鐘を鳴らしている。
記事によれば、問題となるのは多くのパン製品に含まれている「トランス脂肪酸」。これは《WHOが「食品への使用を全廃すべき」と警告している物質で、心疾患や脳卒中、認知症との関連が多くの研究で判明しており、欧米先進国の多くが規制に乗り出している》のだという。ところが日本ではなぜか使用量の規制もなければ、パッケージへの表示義務もないままとなっており、記事はこうした状況に警鐘を鳴らしている。
